「スーパー会議室」を目指すトップランナーの戦略は?

　ティーケーピー(東京)は全国に約1500室の貸し会議室を展開する。大分市出身の河野貴輝社長(43)は2005年の起業以来、遊休物件を次々と「会議室」に生まれ変わらせ、業界のトップランナーに駆け上がった。目指すは、従来の形を超えた「スーパー会議室」だ。どんな戦略を描いているのか、聞いた。

■解体予定のビルでスタート

　最初に貸し会議室を始めたのは、再開発が進む東京・六本木で解体予定のビルだった。工事が始まるまでを条件に、格安で部屋を借り、ディスカウント店で買いそろえた机や椅子を並べ、「1人1時間100円」の賃貸料で売り出した。

　当時、東京で打ち合わせをする場所は少なく、喫茶店を使うとコーヒー代がかかる。それで、「コーヒーを飲むより安く済みます」とPRしたところ、大ヒットしたという。
　集客にはインターネットを駆使した。当時、ホームページ(HP)を使ったPRも少なく、「先行メリットがあった」。

　特に、参加者に場所を示すため、主催者たちがティーケーピーのHPへのリンクをはったメールを送った。「すると、みんながクリックし、(ネット上で)検索順位が自然に上がっていった」といい、さらに検索されるようになった。

■料理提供を加えた複合型へ

　目指す「スーパー会議室」は、どんなものなのか。

　一つは、会議室の「高機能化」だ。

　まずは調度品。椅子はマレーシアの提携工場に特注した。「長時間座っても疲れないよう改良を重ねている」という。

　さらに、「音響、空調、照明」にもこだわる。「ここが良ければお客さまからクレームはこない」と断言。「なるべく個別空調にし、全室に空気清浄器を入れている。この投資だけで2億円かかっている」と明かした。

　今後、力を入れるのは、料理の運び入れや盛り付けなど「ケータリング」を組み合わせた「複合型」の展開だ。

■セントラルキッチンを駆使

　そのモデルが、JR博多駅前に昨年12月にオープンした「TKPガーデンシティ博多新幹線口」。パーティーやイベントに対応できるホールを備え、料理の提供にも対応するサービスが「売り」だ。

　料理の供給にも手を打った。ホテルの調理経験者を採用し、レストランを併設したセントラルキッチンを福岡市内に備えた。

　レストランは、時間帯によって客足にムラができるが、ケータリングの料理は、昼食や夕食の時間帯以外の客足が少ないときに用意する。すると、セントラルキッチンの稼働率が上がり、コストも下がる。「ホテルより半額から3割くらいの価格で提供できる」といい、「(会議室の)立地が良ければ、確実に使ってもらえると思う」と語った。